訪問介護の採用をSNSだけに頼るのをやめました。5店舗合計月1万円、月約5件の応募。2026年8月共有時点の自社実績。岡田健吾。

応募1件約2,000円。訪問介護の採用をSNSだけに頼るのをやめました

求人が必要な5店舗で、広告費は合計月1万円。
そこから月に約5件の応募が来る。

2026年8月に僕が共有した、Indeedの運用状況です。

広告費を応募数で割ると、1件あたり約2,000円。
5店舗それぞれに1万円ではなく、5店舗合わせて1万円です。

僕らは以前、採用をSNSに頼っていました。
そこからIndeedにも出稿するようになったのは、SNSだけで採用することにリスクを感じたからです。

SNSをやめたわけではありません。
応募してもらう方法を、もう一つ増やしました。

SNSだけだと、自分たちの発信に採用を任せることになる

僕はSNSを使った採用を、これからも強くしていきたいです。
自分たちの考えや、どんな会社にしたいかを直接伝えられるので。

ただ、発信している場所と、仕事を探している人がいる場所は、いつも同じとは限りません。

僕の投稿を見てくれる人がいても、その人が転職したい時期かは分からない。
逆に、今まさに訪問介護の仕事を探している人が、僕のSNSを知っているとも限らないです。

そこで応募の入り口をSNSだけにしていると、知られていない人には届きにくい。

仮に投稿の反応が落ちたり、発信に時間を使えなくなったりしたら、採用への影響も大きくなります。

そう考えると、SNSだけに頼るのは怖い。
求人を探している人にも、自分たちの会社を見つけてもらいたかったんです。

5店舗で合計月1万円。まず、別の入り口を持った

Indeedにも出稿し、当時は求人が必要な5店舗で合計月1万円を使っていました。
応募は月に約5件。

1件あたりの広告費にすると、約2,000円です。

SNS以外からも会社を見つけてもらえるように、こうした応募の入り口も持っておきたいです。

ただ、この金額は僕らが当時使った広告費です。
どの事業所でも月1万円で約5件の応募が来る、という話ではありません。

地域や募集条件が違えば、同じようにはいかないと思います。
求人を作ったり応募者に対応したりする時間も含めた、採用業務全体の費用とも別です。

Indeedには無料掲載と有料オプションがあり、無料掲載にも掲載基準や制限があります。現在の条件はIndeed公式の案内で確認できます。

僕がここで伝えたいのは、当時の僕らが使った広告費と、そこから来た応募の数です。

2026年8月共有時点の自社実績。5店舗合計の広告費月1万円を月約5件の応募で割ると、応募1件あたり約2,000円。採用単価や定着実績とは別の数字。

応募1件2,000円と、1人採用2,000円は全然違う

ここは、分けて考える必要があります。

応募が来た人数と、入社が決まった人数は別です。
応募の時点では、お互いに合う会社かどうかもまだ分かりません。

条件を確認して、話をして、一緒に働くことを決める。
その先に、実際の仕事があります。

なので、応募が安く集まったから採用もうまくいった、とまでは言えないです。

応募だけ増えても、面接につながらなければ、求人の伝え方や条件を考える必要がある。
入社につながったとしても、働き続けられる職場かどうかは、また別に考えないといけない。

安く応募が来るのはありがたい。
でも、経営として見たいのは、その後までです。

SNSと求人では、伝えられることも違う

SNSでは、会社の考え方や経営者の本音を伝えられます。

僕がなぜ訪問介護をやっているのか。
給料や待遇をどう考えているのか。
会社をどんなふうにしていきたいのか。

求人の条件だけだと伝えきれない部分も、発信できます。

一方で、仕事を探す人には、勤務地や勤務時間、給与、仕事内容を確認したいタイミングがあります。
そのときに見つけてもらえる求人も必要です。

会社を知ってもらうことと、募集している仕事を見つけてもらうこと。
両方を用意しておきたい。

SNSか求人広告か、どちらか一つに決める必要はないんですよね。

僕らの場合は、SNSで発信しながら、Indeedにも出す。
自社で応募を集める方法を増やすことにしました。

一つうまくいっても、一つだけにはしない

介護の仕事を探している人に、僕のSNSを知っていることまで求めるのは違うと思っています。
知らなくても、求人から見つけてくれたら、それでいい。

そこから会社のことを知って、一緒に働きたいと思ってもらえればいいんです。

経営者としては、一つの方法で応募が来ると、そこに頼りたくなります。
ただ、応募の入り口が一つしかない状態は減らしていきたい。

僕らはSNSを続ける。
求人を探している人にも、見つけてもらえるようにする。

自社採用を強くするために、使える方法は増やしていきます


執筆:岡田健吾
この記事はnoteに掲載した記事を転載しています。